「サイン盗み疑惑」の真相

習志野がしたとされる「サイン盗み疑惑」に特化したブログです。その真相を明らかにしていきます。< 続章>「サイン盗み疑惑」の真相は、朝日新聞を筆頭とする在日集団による捏造事件でした。甲子園を「良識ある高校野球ファン=日本人」が、将来の子供達の為に、取り戻さなければなりません。<3節>高校野球の正常化には、『政治』の正常化が欠かせません。在日集団と媚中勢力に侵された「現実」に踏み込むことに致しました。

厚生労働省 #武漢ウイルス 対策本部に潜り込んだ「媚中・親韓」教授の狙い・・・日本の医療崩壊

 このブログでは、アカデミー(教育)における特定アジアの浸食が著しく、やりたい放題の末期的状況であることを、例示して問題提起してきました。

www.otonarashino.com

 

武漢ウイルスを巡る、日本破壊を目的としたフェイクニュースが駆け巡ぐり、

厚生労働省の対策本部に潜り込んだ「教授」の動きが目立っています。

純度100%の「媚中・親韓」であり、海外の反日メディアを巻き込む総力戦をしている、つもりのようです。

 

日本の医療が確実に崩壊する事を知った上で孫正義氏が100万人分PCR検査器を提供するというなら、日本はこの人をあらゆる方法で潰さなければならない。そうでなく本当にこれが日本の為を思い提案したのなら、部下達は一刻も早く彼の許を離れよ。恐ろしいほど"現実"と乖離した御仁に未来がある筈がない。 

 

 2020.3.12 10:23

新型コロナウイルスの感染拡大防止策を何も行わなかった場合、国民の9%が発症するとの推計を北海道大の西浦博教授らの研究チームが12日までにまとめた。1150万人が医療機関を受診する計算。都道府県で必要な医療態勢を見極めるために試算した。

 チームは、昨年12月から今年2月までに中国で得られた3万9千人のデータを使った。この結果、平成30年の人口で換算すると発症者は1150万人に上り、入院患者は1・8%で230万人、重篤な状態の人は0・18%で23万人だった。

 年齢層別では高齢者の発症率は、入院患者が5・8%で204万人、重篤な状態が0・58%で20万人となり、大半を占めた。流行開始から3カ月後にピークになるとし、終息までには半年かかるとした。チームは対策をとれば、ピークを遅らせることや患者数の抑制が可能としている。

<コメント>

ヘッドラインをみれば、過大な危機感を煽ることを狙った記事の匂いがする。

 

北海道大の西浦博教授

しかも武漢ウイルス茶番の震源地、北海道だ。

 

>中国で得られた3万9千人のデータを使った

信用ゼロの中国のデータを使った分析に信憑性があるのか。

 

9月に北京を訪問し、中国当局に拘束されてい北海道大学の岩谷將(のぶ)教授(42)が11月15日に解放され、無事帰国した。

 岩谷氏は中国社会科学院近代史研究所の招聘で9月3日に北京入りした。8日、国家安全省の関係者が岩谷氏の滞在先ホテルを捜索し、国家機密に関わる資料を押収した。取り調べに対し、岩谷氏は過去にも同様の資料を収集していたことを認め、中国の刑法と反スパイ法に違反している疑いが濃厚になった。

 中国当局によれば、容疑を認めた岩谷氏に反省を示す文書を提出させ、保釈したという。

 

⇒上記は中国側の言い分にすぎない。

不当に拘束された

北海道大学の岩谷將(のぶ)教授

の事件が記憶に新しい。

 

 CNN(別称:チャイナニュースネットワーク)を起点とした捏造報道に

北海道大の西浦博教授

が絡んでいる。そしてお約束の韓国も登場する。

ハフポスト(朝日別働隊)の記事;

www.huffingtonpost.jp

 3/9(月) 12:14配信

厚生労働省は3月8日、日本での新型コロナウイルスの感染者数の推定について専門家が見解を示した米・CNNとその内容を引用した中央日報日本語版の報道内容を公式Twitterなどで否定した。

CNNは北海道内での感染者数について「実際には(公式統計の)その10倍に上る可能性がある」と言及したが、同省はこの報道について、西浦教授名で「明らかに誤り」と指摘する文書を公開した。

CNNなどの報道は?
CNNは3月6日、「日本で発表の感染者数は『氷山の一角』、専門家が検査態勢の強化促す」という見出しで、日本の新型コロナウイルス感染対策の現状について報道。

緊急事態宣言が出された北海道について、「道内の感染者数は公式統計では80人台とされている」と前置きした上で、新型コロナウイルスに関連した感染症対策に関する厚生労働省対策推進本部事務局員北海道大学大学院教授の西浦博氏の見解を、以下のように掲載していた。

北海道大学の西浦博教授は、実際にはその10倍に上る可能性があるとの見方を示す。西浦氏は、ウイルスの拡散予想を目的とする統計モデルの作成で政府の対策を支援する立場から、感染者数の推定は、流行の発信源となった中国の武漢市の状況と一致すると話している。

これに対して厚労省は、検知できていない人がいることは認識しているとした上で、日本国内の症例は合計3000例前後だと思われると述べ、西浦氏の推計に反論した。

引用─CNN.co.jp(3月6日11時配信記事より)

一方、韓国の中央日報日本語版は3月7日、このCNNの記事を受け引用する形で「日本の専門家『公式統計の10倍水準と推定』との小見出しで、以下のように報道した。

政府のウイルス拡大シミュレーションモデル構築にも参加した北海道大学の西浦博教授はCNNのインタビューで「日本の新型コロナ感染者は公式統計の10倍ほど」と予測した。

西浦教授は「日本の流行実態は新型コロナ発生地の武漢で起きたものと一致する」とし、予測モデルによると日本の感染者数は1万人を超えると推定されると明らかにした。

引用─中央日報日本語版(3月7日午後1時21分配信記事より)

 

これに対して厚労省の反論は?
これを受け厚労省は3月8日、公式サイトに西浦博氏の署名でCNNと中央日報の記事内容を反論する文書を掲載。

北海道の感染者数について、「累積確定患者数が 70余名に至らない段階の頃に、 北海道に渡航歴のある外国人の患者情報に基づく推定を実施したところ、患者数が941 名(95%信頼区間:156、2906)と推定されました」と詳細を公表。

「このことから、北海道の感染者は報告の10 倍を超える程度であったことが言えます」と認めた。

これについては、「感染しても極めて軽症で済む方が多いことや、発病しても受診せずに診断されない方が多数いることを反映しています」と説明した。

「北海道に関する推論、全国に適用は困難」
一方で、北海道に関する推定を日本に用いることについては、「同様の推定を日本全体に妥当性をもって適用することは困難です」との見解を示した。

その理由について、「日本の確定患者数のうち 700余名はダイヤモンドプリンセス号の乗船者に基づくデータであり、同様の計算をそれら患者に適用することも困難」とした上で、「『1万人を超える』とする解釈は明らかに誤りであり、 この言及は当方が提供したものではありません」とCNNと中央日報の記事で言及された内容を否定した。

また厚労省は9日、別のツイートで、「新型コロナウイルス感染症の『相談・受診の目安』が、『PCR検査』の能力との関係で厳しく設定されているとの報道がCNNなどでありました。しかしながら、両者は別のものです」としてCNNの報道を否定していた。

厚労省、今度はCNNと中央日報を“名指し“批判。検閲に繋がりかねないとの危惧も。【新型コロナ】
『羽鳥慎一モーニングショー』
新型コロナ、メディアを“名指し”で批判する厚労省
厚労省はこのところ、新型コロナウイルスのメディア報道をめぐって、番組やメディアを“名指し”で批判している。

3月5日には、「医療機関におけるマスク不足」について取り上げた『羽鳥慎一モーニングショー』(テレビ朝日系)の出演者の発言に反応し、マスクの供給について、感染症指定医療機関などに「優先供給を行った」とTwitterで公表。

しかしその後、同番組が全国の感染症指定医療機関へのマスクの供給について取材したところ、マスクが実際に届いていたのは一部の機関のみに留まっていたという。

この事実を受け番組側が厚労省に問い合わせると、「担当者から『優先供給を行った』は『言い過ぎた表現』だったと訂正された」と6日の放送で明らかにしていた。

厚労省がメディアを名指しで批判することについて、ネット上では、「メディアを名指しするのは検閲や圧力に繋がりかねない」「いちいちメディアを批判している暇があるなら、具体的な政策を示すべき」などと疑問の声があがっている。

ハフポスト日本版編集部

 

孫正義

新型コロナウイルスに不安のある方々に、簡易PCR検査の機会を無償で提供したい。まずは100万人分。申込方法等、これから準備。

 

<コメント>

>厚生労働省対策推進本部事務局員北海道大学大学院教授の西浦博氏の見解

緊急事態宣言が出された北海道について

>実際にはその10倍に上る可能性があるとの見方を示す

感染者数の推定は、流行の発信源となった中国の武漢市の状況と一致する

日本の感染者数は1万人を超えると推定される

 

要するに、中国を無条件に信じて、海外の反日メディアを介して、

過大な危機感を煽る

行為を続けているのです。

中共に取り込まれた教授が、北海道大学におり、なぜか

>厚生労働省対策推進本部事務局員

になっている。

そして、パニックを狙ったニュースの発信源になっている。

 

 

左派系韓国紙ハンギョレのトップニュース

3/12(木) 8:15配信

日本政府の新型コロナ専門家会議メンバー 押谷仁・東北大学大学院医学系研究科微生物学分野教授  「日本政府は入国制限について専門家に意見を求めていない 韓国と中国から感染者が流入するする可能性は低い  SARSのように完全な封鎖は不可能… 集団感染の発生遮断が重要  アフリカで大流行が起きれば 東京五輪の開催は難しいだろう」
「新型コロナウイルス感染クラスターの発生をどのように食い止めていくかが主要課題となっている」

 日本政府が設置した新型コロナウイルス(COVID-19)専門家会議のメンバーである押谷仁・東北大学大学院医学系研究科微生物学分野教授は10日、感染拡散防止のための国際協力を強調した。また、韓国と中国から来る人々に対する日本政府の入国制限については、「専門家会議で議論したことはない」と話した。以下は一問一答。

-現在の日本の状況をどう判断するか。

=クルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」を除いては、大きな感染の拡大はない。北海道の札幌市が一時危険だったが持ちこたえており、東京、神奈川、大阪でも危険な兆候は見られるが持ちこたえている。

-ウィルスが夏になると弱まる可能性はあるか

=そうではない。短期的には弱まらない。最初は中国だけで感染者が各地で出た。今は中国が感染を效果的にコントロールしていて感染者が外に出ない。しかし、今は感染者が東南アジアや中東にもいる。急速に世界に感染が拡大している。中国以外の地域から感染者が流入する可能性もある。東南アジアと関係が深い韓国や日本は、短期的にはとても難しい状況になると思う。

-東京五輪は予定通り開催できるか

=世界がどうなるかにかかっている。すぐ収拾されることはないと思う。アフリカで今後流行がありうる。アフリカできわめて大きな流行が起きれば、五輪はできないだろう。日本国内の流行を抑制したからといって五輪ができるわけではない。世界的に急速に拡散する状況になり、世界のどこかの地域が五輪に参加できないとなれば、五輪を開催するのは難しいのではないか。

-新型コロナウイルスと普通のインフルエンザを比較すれば

=普通のインフルエンザとは比較にならないほど危険なウイルスだ。普通のインフルエンザは、ウイルスそのものは人を殺さない。高齢者が細菌性肺炎になったり心筋梗塞を起こしたりするインフルエンザ関連死で人が死ぬ。しかし、このウイルスはウイルス自体が人を殺す。高齢者にとって非常に危険なウイルスだ。また、インフルエンザにかかれば、概ね80~90代で死亡者が出る。しかし、新型コロナウイルスは、80代、90代だけではない。50、60、70代でも死亡する場合がある。季節性インフルエンザにはあまりないケースだ。

-韓国と中国に対する入国制限措置についてどう思うか。

=私は専門家会議のメンバーだが、韓国と中国からの入国制限は我々が推奨したことではない。(新型コロナウイルスは)世界に広がった。東南アジアに広がり、米国も危ないと言われている。一体どこまで(入国制限を)するのか。米国に感染が拡大すれば、米国からの入国を制限するのか。そうするには方法は鎖国しかない。これをするというオプションはもちろんあるが、きわめて大きな経済的損失が起きる。非常に厳しい状況にアグレッシブな対応をしなければならない状況もありうるが、今はそのような状況ではない。韓国と中国から感染者が流入する確率は極めて低いため、公衆衛生学では今必要な対策ではないと、個人的に私は考えている。

-菅義偉官房長官は、専門家会議を経ていないと認めた。専門家会議で議論はしたのか。

=議論されたことはない。(政府が専門家会議に)聞いたこともない。

-SARSとは異なり、感染の封じ込めは難しいという見解と理解しているが

=SARSのような封じ込めは現在不可能だ。しかし、新型コロナウイルスにも弱点があり、実は80%以上の人は誰にもウイルスを感染させない。ただし、一人の感染者が多くの人に感染させる事例がある。そうした例が、韓国のある宗教集団や大阪のライブハウスだ。我々はこれを(感染)クラスターと呼ぶ。今、日本は持ちこたえているが、これからどうなるかは微妙だ。

-水際対策だけを強調しない方が良いのか

=水際対策も重要だ。しかし、感染事例が一つ出たからといって騒ぎ立てずに、クラスターを作らないようにすることが重要だ。クラスターは密閉性の高い、ライブハウスや屋形船パーティーなどで起きやすい。

-日本政府が取った小中高校の休校に効果があるか

=新型インフルエンザや季節性インフルエンザでは、子どもたちが感染を拡散させる。子どもたちが感染してから、地域に広がる傾向がある。そのため、新型インフルエンザの場合には早期に一斉休校をすればきわめて效果がある。しかし、今回は違う。今回は子どもが大人から主に感染したケースだ。学校閉鎖での感染阻止は不可能だ。子どもたちの感染を減らす機会にはなるだろう。しかし、子どもたちはほとんどが重症にはならない。こうした点を考えれば、一斉休校にどこまで效果があるのかという疑問がある。感染拡大を阻止する劇的な効果はないと思う。

-国際的な取り組みはどうすれば良いか。

=まだわからないことがとても多い。皆で情報を共有し、このウイルスとどう効果的に戦うかを考えなければならない。先行して経験した中国から学ぶべき点がある。韓国と日本は医療体制が似ている。韓国では一つの宗教集団から広がった事件がある。日本もそうなるかもしれない。こうした場合にどうするか、日本が韓国から学ばなければならない。韓国も日本が持ちこたえている点が参考になるだろう。だから、政治的対立をしている場合ではない。皆で情報を共有し、どのように対処するかを考えるべきだ。

-日本のウイルス検査件数が足りないという批判があるが。

=どこまでどのように検査するかは微妙だ。日本は当初、韓国に比べて検査のキャパシティーが大幅に不足していた。今は拡充されている。とはいえ、風邪気味だからといって皆がウイルス検査を行うことは、どこの国でも不可能だ。戦略的に考えてみる必要がある。

チョ・ギウォン東京特派員 (お問い合わせ japan@hani.co.kr )

 

新型コロナウイルス感染症対策専門家会議
座 長 脇田 隆字 国立感染症研究所所長
副座長 尾身 茂 独立行政法人地域医療機能推進機構理事長
構成員

岡部 信彦 川崎市健康安全研究所所長
押谷 仁 東北大学大学院医学系研究科微生物分野教授
釜萢 敏 公益社団法人日本医師会常任理事
河岡 義裕 東京大学医科学研究所感染症国際研究センター長
川名 明彦 防衛医科大学内科学講座(感染症・呼吸器)教授
鈴木 基 国立感染症研究所感染症疫学センター長
舘田 一博 東邦大学微生物・感染症学講座教授
中山 ひとみ 霞ヶ関総合法律事務所弁護士
武藤 香織 東京大学医科学研究所公共政策研究分野教授
吉田 正樹 東京慈恵会医科大学感染症制御科教授

 

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<コメント>

厚生労働省は、一体どういう視点でメンバー選考したのだろうか。

 >厚生労働省対策推進本部事務局員北海道大学大学院教授の西浦博

 >日本政府の新型コロナ専門家会議メンバー 押谷仁・東北大学大学院医学系研究科微生物学分野教授

 の2名が、中韓の代弁者であり、医療破壊に繋がる

> PCR検査

 を在日集団(マスコミ及びそれと繋がる勢力)と連帯して煽っている、ようにしかみえない。

 

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 本日から道内における1日のPCR検査可能数は200名程度となり、国内最大規模となりました。