目覚め後に、それぞれ朝のルーチンがあると思われます。
私の場合、早朝トイレで(いったん)目が覚める。
二度寝したいのだが、
飼猫が殺到する。
飼い犬も目を覚まし、庭に出す。
そうこうしていると、眠気が失せてコーヒーを飲む。
必然的にテレビのスイッチを付ける。
そうして観る番組の一つにテレビ東京「モーニングサテライト」(AM5:45-)があります。
かれこれ、断続的に9年間視聴しています。
武漢ウイルス騒動で、選定基準不明のいわゆる「専門家」会議が注目され、ここに選定基準不明の経済の「専門家」を加える事になりました
予想通り、緊縮財政・グローバリストの「日本解体」推進者が選ばれました。
またもや肩書きは、「慶應大学客員教授」です。
この度「経済」専門家会議に入った小林慶一郎教授。この方は、
— 藤井聡 (@SF_SatoshiFujii) 2020年5月12日
「財政再建が経済成長率を高める」
とい完璧な嘘話をさも正しきモノのように大学教授の名を借りて語る人物。政府がこの人物を選んだ時点で「補償も給付もやらねぇよ!」と断定した事になります
マジ最悪😡!https://t.co/NQlBjYVf1Z
そのタイミングで、
「モーニングサテライトに出演している専門家の方が実務的知識があり遙かにマシだ。」
という投稿がありました。
主は、愛国者としてたくさんのフォロワーを持つアカウントでした。
日頃の頑張りに敬意を表して突っ込むことは控えましたが、この方は何も分かっておりません。
モーニングサテライトは、「とんでもない偏向番組」です。
経済に特化しているイメージがあるようで、しかも誠実そうなアナウンサーが淡々と(フェーク)ニュース原稿を読むためか、情弱は簡単に騙されるのでしょう。
日経新聞を「経済専門」なので「反日ではない」と思い込んでいる層に共通する誤解です。
日経新聞の社説で、「東大の入学式で国旗を掲揚しないこと」を賛美した記事をだしている。
— 田舎暮しの唱悦 (@shoetsusato) 2020年3月8日
日経は反日勢力に加担する腐り切ったメディアでしかない。
竹島に韓国国旗の動画掲載 日経新聞の自社CMに批判殺到… https://t.co/BhdeMDcDm6 @sharenewsjapan1さんから
本来の視聴目的ではありませんが、この番組のおかげでグローバル(米国民主党・中国共産党・在日集団)な視点を含めて左翼が持っていきたい世論操作の手口がよーく分かります。
・ 反トランプ(親バイデン)
・ 緊縮財政(消費増税推進)
・ 反安倍首相
・ 在日企業(ソフトバンクなど)の宣伝
・ 徹底的な中国(CCP)称賛
etc
まともな(中立な)専門家は堀古英司氏などごく数人で、
そのほとんどがあからさまな財務省の意向に沿った傀儡「専門家」です。
何度かブラウン管を破壊しそうになりました。視聴者を舐めきった言動は看過できるレベルではありません。そういった連中が、政府の専門家会議に招集されることもあります。
ここのところ特に目立った報道;
>反トランプ(親バイデン)
トランプ氏3カ月ぶり大規模集会
反転攻勢狙うも空席目立つ
©一般社団法人共同通信社
【ワシントン共同】トランプ米大統領は20日、11月の大統領選に向け、南部オクラホマ州タルサで約3カ月ぶりに大規模集会を開いた。白人警官による黒人男性暴行死事件などへの対応を批判され支持率を落とす中、新型コロナウイルス感染拡大で中断した選挙運動の本格再開で反転攻勢を狙ったが、会場は空席も目立ち、再選に向け不安を残す再始動となった。
同州では新型コロナ感染者が急増しており、感染拡大への地元当局の懸念を無視し集会を強行したことへの反発が影響したとみられる。黒人男性暴行死事件に抗議するデモ隊に強硬姿勢を取ったことへの非難も根強く、低調な出足につながった可能性も。
<コメント>
>
に注目して欲しい。
おなじみのフェイクニュース批判が殺到して、これでもマイルドにしたつもりなのだろう。
削除した部分;
選挙対策団体は体温検査を実施し、マスクを配布したが、着用は義務付けず、お互いに距離を取る措置も導入しなかった。選対は20日、準備に当たっていたスタッフ6人の感染が判明したとも明らかにした。
この共同通信の報道と完全に連携した6/22(月)のモーニングサテライトの報道;
2020年6月22日……
— YAMATAKE⚓ (@qarmy_jp) 2020年6月21日
今日も『#モーニングサテライト』
『#テレビ東京』は……@realDonaldTrump
トランプ大統領の再選を阻止する為にフェークニュースを垂れ流している💩
選挙後『恐怖』する事に成る😎😡🤗 pic.twitter.com/2tq8AkDdAT
<コメント>
共同通信のフェイクニュースと忠実に連携していた。
だめ押しに「専門家」が登場した。
「トランプ大統領が再選する確率は33%だ。」
政治コンサルタント
ジョン・パドナー氏
とある。
視聴していたが、トランプの悪口をまくし立てていた。
民主党バイデンに肩入れする勢力が起用しているのが丸わかりだが、一体どこと繋がっているか気になったので調べてみた。
その結果、ネット上にはこの
政治コンサルタント
ジョン・パドナー氏
の情報がない、事が分かった。
モーニングサテライトは、一体どこからこの「役者」を引っ張ってきたのだろうか。
>在日企業(ソフトバンクなど)の宣伝
今週は、 #孫正義 (^-^)
— ゆんゆ (@oooyun88) 2020年6月14日
#モーサテ #藤森慎吾
#ビルゲイツ との出会い。
楽天 三木谷浩史って毎週登場してる気がする程💡
Yahoo!って大学院生2人が作ったんだ
孫正義、
100億円出資🤨 pic.twitter.com/oWWOSuGSv7
#テレビ東京 #モーニングサテライト #ネット興亡記 で#ソフトバンク #孫正義 は
— Ryo Kohda (@RyoKohda) 2020年6月22日
『愛される、必要とされる、人々を幸せにする会社になりたい』と言ってた
それなら、脱法的方法で節税するなよ‼️
コロナ禍の中、税務署が言う額より多めに払えよ‼️
それがてめえがやることじゃボケ‼️
一言で言えば、
「ネット興亡記」なる連載で、孫正義の神格化を謀っていた。
私は馬鹿馬鹿しいので飛ばした(観ていない)。
そして何より目立つのが
>徹底的な中国(CCP)称賛
だ。
どんなトピックであろうが、アナウンサーが誘導して、専門家とやらが、
・ 正義の中国
・ 悪のトランプが大統領である米国
に言及する。徹底している。
個人的に気になった話題もあった。
私の田舎(故郷)「鹿嶋市」だ。
かつて、鹿島神宮をシンボルに田園が広がる風景だったが、住友金属の城下町として一変した(してしまった)。
私が、銚子商業のファンになった原点になる。
茨城県であるが、近隣かつ通学圏内であり、私の少年時代、熱狂的銚子商業ファンで溢れていた。
2020/06/15 BSテレ東 【Newsモーニング・サテライト】
サッカーの町カシマのいま…
茨城・鹿嶋市は鹿島神宮があり鉄鋼業が中心の工業都市。
茨城県立カシマサッカースタジアムは1993年完成、日本初の屋根付きサッカー専用スタジアム。
コロナショック後の試合中止によりスタジアムも町も静まり返ったまま。
スタジアムグルメが有名な鹿島スタジアム。
地元の店を中心に約30店舗が営業。
行列のできるやまびこ料理長・伯耆淑宏は「スタジアムの売り上げはゼロ」とコメント。
サッカーJ1は来月4日から無観客で再開。
錦織孝一鹿嶋市長は「今ではアントラーズ抜きにしては鹿嶋のまちづくりは語れないという状況」とコメント。
鹿嶋市、メルカリ、鹿島アントラーズは今年2月「地方創生事業に関する包括連携協定」を締結。
鹿島アントラーズエフシー社長・小泉文明が解説。
スタジアムをラボのような形でスタジアムを中心に色々実験していきたい。
具体的にはチケットや物販を全て顔認証でやっていこうと思っている。
デジタルを使ってサッカーに寄れなかった人に対しても感動を届けていきたい。
げたや蕎麦店主・内野芳蔵のコメント。
楽天(東北楽天、ヴィッセル神戸)、サイバーエージェント(FC町田セルビア)、アカツキ(東京ヴェルディ)、ミクシィ(千葉ジェッツふなばし)の表記有。
<コメント>
テレビ画面を観ると「スマートシティ」の文字。
これは「やばい」とピンときた。
クラブ発足時から住友金属工業が主たる株主で、合併により会社組織を引き継いだ新日鐵住金→日本製鉄が大株主として運営してきたが、2019年7月30日、日本製鉄とその子会社が持つクラブ運営会社(鹿島アントラーズ・エフ・シー)の発行済み株式72.5%のうち61.6%を、クラブスポンサーでスマートフォン向けフリマアプリの企画・開発・運営を行うメルカリに譲渡することを発表[3][6]。公正取引委員会の承認が得られ、同年8月30日をもって筆頭株主がメルカリに異動した。社長には、メルカリの取締役社長兼COOを務める小泉文明が就任した。
今回、鹿嶋市、鹿島アントラーズと締結した協定の概要は以下の通りです。
(1)鹿嶋市、メルカリ、鹿島アントラーズの三者連携によるスマートシティ事業推進
(2)プロサッカークラブ「鹿島アントラーズ」を中心とした地域再生の企画及び実行
茨城県立カシマサッカースタジアムにおける生体認証導入の実証実験を予定
今季発足の「鹿島アントラーズビジネスクラブ」において、地域の事業者などに本協定に関わる新たなビジネス機会を提供予定
(3)官民データや情報通信技術などを活用した鹿嶋市及び周辺地域の課題の解決
(4)その他鹿嶋市における地方創生事業の企画及び実施
(5)前各号に掲げるもののほか、鹿嶋市、メルカリ、鹿島アントラーズが合意する事項
今回の鹿嶋市との包括連携協定締結は、鹿島アントラーズを含む初めての自治体との包括協定となりました。
メルカリと自治体との連携協定の締結は、神奈川県、岐阜市、仙台市、千葉市、箕面市、神戸市、福岡市、鎌倉市に続き9例となります。
政策企画チームでは、メルカリと自治体との連携を通じて、今後も地域課題の解決に貢献していきたいと思っています。
<コメント>
メルカリの大型IPOを、モーニングサテライトが連日に渡り大々的に取り上げて、
在日集団マスコミが熱狂的に報じていたことが記憶に新しい。
株式市場から、何らかの目的のために「圧倒的資金」が供給されたのだ。
>スマートシティ事業推進
>錦織孝一鹿嶋市長
の経歴を確認したが、何がなされようとしているのか、理解しているようには思えない。
>スーパーシティ法案、ポイントは規制改革というよりデータ管理社会の実現、つまりデータを通じた監視管理社会の実現であり、中華未来主義の実践、平ったく言えば、「中国化」の推進なのです。
鹿嶋市の「中国化」が、メルカリという媒体を介して推進されているのだ。
モーニングサテライトにおける
>在日企業(ソフトバンクなど)の宣伝
の一つと思われる。